日本ワインにエールを送る「日本ワインシンポジウム」国税庁が初主催

国税庁は３月8 日、東京・品川のThe Grand Hall で「日本ワインシンポジウム」を開催した。国税庁がこのようなイベントを主催するのは初めて。挨拶に立った、中原広国税庁長官は、「近年、国内各地に新しいワイナリーが誕生し、日本ワインは新時代を迎えている。国税庁は昨年末、表示ルールの制定により国際的な認知の向上や消費者にとってわかりやすい表示の推進に取り組んできた。和食が世界無形文化遺産となり、日本ワインとの相性も注目されるところだ。今年は伊勢志摩サミットが開催され、2020 年には東京オリンピックも控えている。国税庁としては、今日のシンポジウムで出される様々な意見を受け止めつつ、日本ワインの更なる振興のため全面的に取り組んで行く」とエールを送った。

この日のシンポジウムでは、基調報告を行った大橋健一ＭＷが“日本ワインのこれからの可能性について”、Reliability、Absolute value、Sales increase の3つの観点から持論を展開し、日本ワインを造り、販売し、消費することの意味づけを行った。

これに続くパネルディスカッションでは、後藤奈美氏（酒類総合研究所理事）をモデレーターに、産地を代表する造り手である小畑暁、齋藤浩、酒井一平、曽我貴彦、塚原嘉章の各氏に、大橋健一、辰巳琢郎両氏が加わり、それぞれの産地における造りの現状と今後のあるべき方向性について議論を展開した。