SWIが新表示規定に対応した「塩尻ワイナリー」シリーズ5品を新発売

サントリーワインインターナショナル(SWI)は、国産ぶどう100%ワイン“日本ワイン” の新シリーズとして「サントリー塩尻ワイナリー」シリーズ(5種)を9月5日から新発売する。同社は2010年から国産ぶどう100%ワインを“日本ワイン”と位置づけ、「登美の丘ワイナリー」「ジャパンプレミアム」の2つのシリーズを販売してきたが、これまでジャパンプレミアムの産地シリーズのひとつとして位置づけられていた塩尻ワイナリーの製品を独立した「塩尻ワイナリーシリーズ」としてリニューアル新発売するもの。

新シリーズ商品として発売されるのは「塩尻メルロ2014」「塩尻メルロロゼ2026」「塩尻マスカット・ベーリーA 2015」「塩尻マスカット・ベーリーA ミズナラ樽熟成2014」「岩垂原メルロ2014」の5品目。いずれも750ml 入り、オープン価格。

 

2月22日に同社の山崎雄嗣社長が会見し2017年事業方針を発表。そのなかで、国内ワイン事業の柱のひとつである日本ワインについて、要旨次のように語った。

2016年の国内ワイン総市場は数量ベースで前年比1%増。輸入ワインは3%伸びたが、国産ワインはチリワインの台頭などの煽りで4%減となった。こうした中、SWIの販売数量は、国産ワインが340万ケースで4%増、輸入ワインが325万ケースで10%増、国産・輸入合計で665 万ケース、7%増と市場全体の伸びを大きく上回った。特に日本ワインは単体ベースで3万6000ケース、岩の原葡萄園を含むと6 万4000ケースで、21%増と大きく伸びた。また、昨年は4月のG7 外相会議ランチで岩垂原メルロ、5月のサミット本番のディナーでは登美ノーブルドール1990、さらに12月のプーチン大統領来日ディナーでは登美甲州2015が採用されるなど、我が社のこれまでのワイン造りに対する取組が高く評価される結果となった。

2017 年における日本ワインに対する事業戦略の柱は、登美の丘を中心としたポートフォリオを強化し、国内外に広く訴求することにある。

その具体的な施策の第一は、新しい表示基準に対応して、収穫地と醸造地を明確にした「塩尻ワイナリー」シリーズ商品をリニューアル発売することにより、これまで塩尻市内契約農家との永年の協力関係をとおして高品質ワインを生み出してきた塩尻ワイナリーの存在を広くアピールする。今回発売する5品目は、新ルールに則り、塩尻市および隣接エリアにおいて収穫された葡萄を使用。マスカット・ベーリーA は4%だけ松本産ぶどうがブレンドされているが、残り4アイテムは100%塩尻産ぶどうを使用。髙山村のぶどうを使ったものは、新シリーズには入れない。5アイテム全体の2017年の販売計画は前年対比1.5倍の1800ケース。

施策の第二は、ワイン用ぶどうの安定的な調達の確保。甲州ぶどうについては、登美の丘ワイナリーの一部において垣根仕立てを採用し、質の向上を図るととともに、5年後の2022年に向けて、甲州の収穫量を現在の約5倍程度に拡大する。これは登美の丘ワイナリー内における甲州への植え替え、あるいは単位収量の向上に加え、山梨県をはじめとした優良葡萄産地から調達できるように努力を重ねることで実現する。また、山形、長野などの行政と連携しながら耕作放棄地の活用など、様々な活動をとおして、日本ワインの中長期的なワイン用ぶどうの質の向上と量の確保への取組を進める。

第3は日本ワインの輸出への取組。2015年からシンガポールのビーム社流通ルートを通じテスト販売をはじめ、2016年には現地の和食店を通じ本格発売。さらに昨年9月からは香港のAFC社を通して輸出をスタートさせた。今年もこの両国を軸において活動し、2017年の輸出販売を対前年4割増の1200ケースに拡大。さらに2018 年以降はアジアの新たな市場への輸出拡大を目指す。

これらの活動を通じて、2017年におけるSWI単体としての日本ワイン販売量は3万9000ケース、岩の原葡萄園を含めたグループ全体では6万7000ケースをめざす。(M. Yoshino)

画像:新発売される「塩尻ワイナリー」シリーズワイン

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