ワイン＆スピリッツ専門誌「ウォンズ」

少子高齢化、アルコール離れなどで酒類消費の減少に歯止めのかからない状況が続いている。その中でウイスキーの消費量だけは依然として大幅に伸びている。先ごろ国税庁の発表した2018年第3四半期（1月～9月）の酒類課税量を見ると、総酒類は前年同期比1.3％減だったが、ウイスキーは国産酒9.2％増、輸入酒10.8％増、ウイスキー合計9.5％増で、2008年以降10年連続して伸長している。

また、日本洋酒酒造組合がまとめた1月～10月の国産洋酒出荷数量を見ると、ウイスキーは前年同期比8.1％の増加だった。ここにはウイスキー規格のハイボール缶などが含まれている（しかもこちらの伸び率の方が大きい）から、これを除いてもウイスキーは前年同期比7％前後の増加にはなるのだろう。

 

一方、関税局発表の1月～ 10月酒類輸入通関数量によると、ウイスキーは前年同期比24.2％もの大幅な増加になっている。このデータにはボトル詰めウイスキーだけではなく、バルクで輸入して国内でボトルやPETに詰め換えたり、缶ハイボール、樽詰めハイボールになったりするものも含まれている。バルク輸入・国内詰めスコッチウイスキーの大容量PETボトルや、同じくバルク輸入国内製造の缶ハイボール・樽詰ハイボールの売行きが好調で、イギリスからのウイスキー輸入量は前年同期比26％と大きく増加している。ちなみに米国からの輸入量は10.3％増、カナダ産は2.64倍の大幅増である。

 

まだ数字のまとまっていない第4 四半期（10月～12月）課税量もたぶんこの傾向は続くであろうから、2018年のウイスキー課税数量は前年比9～10％増加して、17万7,000kl～18万klになると予想される。

過去40 年のウイスキー課税数量を見ると、ウイスキー消費のピークは1983年（課税量38 万1,000kl）で、そこから年々減少して消費の底は2007年（7万5,000kl）だった。リーマンショックの年を境にウイスキー消費は回復して、以降10 年間は右肩上がりが続き、2018 年の課税量は1994年の水準まで回復したことになる。

つづきはWANDS 2019年1月号をご覧ください。
12月号は「ブルゴーニュワイン、イタリアワイン、ウイスキー」特集です。
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