ワイン＆スピリッツ専門誌「ウォンズ」

日本洋酒輸入協会は恒例の新年賀詞交換会を1月11日に都内で開いた。

4年ぶりに友好団体関係者を招聘。カクテル文化振興会岸久理事長、日本バーテンダー協会酒向明浩会長、日本ホテルバーメンズ協会野田浩史会長代表理事、プロフェッショナル・バーテンダーズ機構宮崎優子チェアマン、ワインアンドスピリッツ文化協会田辺由美理事長、ウイスキー文化研究所土屋守代表らが参加し盛会だった。

　磯野太市郎理事長は冒頭あいさつで「昨年はコロナ５類移行で経済活動が再開したが、国際情勢や、資材、輸送費などのコスト増や円安傾向を受けて、洋酒の輸入数量はウイスキーをのぞいて2019年比、前年比ともに減少した品目があったが、金額では大幅に増加。取り巻く環境は引き続き厳しいものがある。訪日外国人はコロナ前に迫る勢いで回復し、繁華街には確実に賑わいが戻っている。この一年、復活をかけてイベントや商品展開などしっかりと準備してきた努力が実を結び、市場環境が改善されていくものと期待したい」と市場概況を説明。

今年の課題と抱負として「税制改正関連では昨年10月に酒税改正第2弾でワインが増税され、値上げを余儀なくされた商品もあった。輸入ワインはいっそう下振れが予想されるなか、改めて果実酒の減税要望に取り組む。製造ロット番号削除品に関する問題は、好ましくないとされながらも流通が続いており、法的措置を引き続き要望していく。商品への純アルコール量表記は、飲酒ガイドライン制定を受けて酒中連で検討が始まる。ワインやウイスキーなどシェアして飲む酒類の表記が課題で、適切に取り組んでいく。また、有機ＪＡＳ酒類認証の同等性に関する情報の提供などに取り組んでいく」と述べた。