9~10月プラス、増税反動軽微か 2020年ビール減税見据えて

ビール類(ビール、発泡酒、新ジャンル)の市場は人口減少や嗜好変化を背景に、厳しい状況は変わらないが、直近の9月では大手4社いずれも10%超の高い伸びを記録した。背景には消費税増税前の駆け込み需要が大きくあるものの、ラグビーワールドカップ(RWC)の話題を追い風に、ビール類への関心が高まったことも押し上げ効果となったようだ。

開催前からビールの大量消費が話題として大きく取り上げられていたRWCでは、ワールドワイドスポンサーの「ハイネケン」は9月が前年同月比3.3倍、10月も同2.2倍と大きく伸長。国内で製造販売するキリンビールの9~10月ビール類販売数量を1ポイント上乗せしたと見られている。また試合会場やパブリックビューイング会場周辺の飲食店などでは他ブランドも含めて多くのビールが飲まれ、将来の“ビール復権”への足がかりにもなりそうな勢いを見せた。

10月は当然、消費増税駆け込み需要に対する反動減があったものの、9~10月の2か月合計では前年同期比2%増。2014年4月の5%から8%への増税時には3~4月累計で2%減だったのと比較しても、上げ調子で難局を乗り切ったといえそうだ。

来年10月にはいよいよ、3度にわたる酒税改正の第一弾が始まる。ビールの減税を商機と捉え、各社は年初から取り組みを強化していくことは確実だろう。一方で増税となる新ジャンルも、“ビールに近い味わい”での近年のヒットをどのように活かしていくことになるか。いずれにせよ、今後も大手各社の動きから目が離せない。(M. Kitayama)

 

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